全日本美容業生活衛生同業組合連合会（全美連／吉井眞人理事長）は、2021年3月、公益財団法人全国生活衛生営業指導センターと連携し、全国規模の消費者調査を行い「コロナ禍における美容室利用実態調査結果報告」にまとめ発表した。全美連は、新型コロナウイルス感染症拡大から1年が経過し、美容業界の窮状を鑑み改善施策の一助のため2021年1月に調査。過去1年に美容室を利用した男女12,600名に対し、コロナ禍における消費者の行動変容や意識の変化、消費者が求める美容室の感染症対策についてなどについて調査した。調査のなかで、2019年に比べ2020年の美容室頻度について、ほとんど変わらないと回答した男女は52.5％。利用頻度が下がったと回答した男女別でみると、女性は43.6％、同男性は29.8％と男女間での差も明らかになっている。また、美容室に導入してほしい感染対策の上位に、「完全予約制」「高性能な空気清浄装置」「個室/半個室」「使い捨てのケープ」などがあり、美容室経営のヒントとなる回答も見受けられた。
全美連では、「コロナ禍における美容室利用実態調査結果報告」を47都道府県組合へ配布、特に美容室に有用な結果を小冊子「コロナ禍における美容室利用の実態と意識アンケートレポート」にまとめ、各組合をとおし全組合員に配布した。