新年にあたり、NPO法人 日本ネイリスト協会（JNA／瀧川晃一理事長）より『平成29年 年頭所感』が届いた。ここに全文を紹介する。

平成29年 年頭所感

NPO法人 日本ネイリスト協会
理事長　瀧川晃一

謹んで新年のごあいさつを申し上げます

新年にあたり、関係者の皆様に謹んでごあいさつを申し上げます。平素は当協会の活動に対し深いご理解とご協力を賜り、心より御礼申し上げます。
昨年10月に協会が発刊した『ネイル白書2016-17』では、ネイル産業全体の市場規模は2015年実績で2,223億円、2016年見込みで2,247億円と、緩やかではありますが引き続き成長していることが示されました。その中でも中核であるネイルサービス業（ネイルサロン）の市場は2015年実績で1,655億円となっており、個人消費の低迷が叫ばれている中で健闘している業態といえます。しかしながら、個々にはメニューの低価格化、来店頻度の減少などが見られる状況もあり、安定した経営環境で日本の消費者にネイル文化の素晴らしさを伝え続けていくために、会員の皆様のご協力をいただきながら、協会として様々な施策を展開していきたいという思いを強くしております。
何よりも大切なテーマの一つがネイル人口のさらなる拡大です。少子化や人口減少などのマイナス要因が話題になることが多い日本経済ですが、ネイル白書の調査結果にも示されている様に、ネイルサロンに通っている女性は、まだ全体の2割強程度に止まっており、現在のネイル人口の外には、さらに大きな潜在需要が存在しています。ハレの日の特別なおしゃれとしてのネイルだけでなく、普段の身だしなみとしてのネイルを望む声に応えるための活動や、さらに男性のお客様をお迎えするための取り組みなど、潜在的なネイル人口を掘り起こすための活動を継続して参りたいと思います。
一方で、世界一と称される日本のネイル技術を学びたいという、アジア諸国からの要望を多くいただいており、協会では技術認定を海外に向けて広げていく計画を推進しています。さらには2020年に向けて急増する訪日観光客の方に日本のネイルを体験していただく機会を提供し、それによって日本のネイルがさらに近隣諸国に大きく評価されるような環境作りも目指していきたいと思います。
この様な活動が出来ますのも、私ども日本ネイリスト協会（JNA）には、ネイリスト、ネイルサロン、教育施設、メーカー、流通業等、ネイル産業に関わるすべての業態に参加いただいており、一枚岩となって活動できる組織の力があるからこそです。昨年10月には、世界最大級のネイルイベント「東京ネイルエキスポ2016」の成功を目指して業界が一丸となって取り組み、素晴らしい成果を上げることが出来ました。今後とも、安全で安心なネイルを提供するため確かな知識と技術の向上、産業の健全な発展のための、さらなる取り組みを継続して参りたいと思います。
本年も、変わらぬご支援、ご協力のほど、お願い申し上げます。